遺伝子組換え技術と従来の育種技術との相違点としては、主に次の２点が考えられる。
　１点目は、従来の育種技術では、育種素材が同一の生物種か特定の近縁種に限られていたが、遺伝子組換え技術では、生物の種に関係なく育種の素材となりうるということである。しかし、全生物の共通物質であるDNAを、数万〜10万個の遺伝子を持つ細胞に１〜数個分程度導入した結果生み出されるものは、種の壁を超えた新たな生物ではなく、新たな品種にすぎないと考えられる。
　２点目は、従来の育種技術では、改良された表現型しかわからず、遺伝子の変化については未知であったが、遺伝子組換え技術では、導入遺伝子の機能と表現型の関係が明確になっていることである。この点はむしろ、より正確でかつ幅広い品種改良を計画的に進める上で有利に働くと考えられる。

　以上の点から、表現型を人間が変えていくことに関しては、本質的に従来の育種と変わりはなく、遺伝子組換え技術に固有のリスクが生じるものではないと考えられる。リスクとして検討すべき点は、遺伝子組換え技術そのものではなく、どのような生物にどのような遺伝子を導入し、その結果、何が新たに作出されたのかということである。場合によっては、その結果を予測することが非常に難しいことがあることも考慮しなければならない。
　米国では、バイオテクノロジー規制の基本原則として「バイオテクノロジー規制は、製品を作製するプロセスではなく、製品そのものの特性とリスクに注目して実施すべきである。」という考え方を表明している２）。ここでの製品そのものの特性とリスクの判断には、OECDでいう「ファミリアリティー」の概念に基づき、遺伝子ごと、作物ごとの個別具体的な検討が必要であると考えられる。「ファミリアリティー｣とは、安全性を判断するための十分な利用の経験と知識の蓄積のことである３）。例えば、ジャガイモなどの農作物の遺伝子組換え体では、長い食利用の経験に基づき、その特性やリスクについて把握することは容易である。しかしながら、これまで利用経験のない、例えば、環境浄化や有用物質の生産を行う新しい種類の遺伝子組換え体については、そのリスクについて慎重に判断していく必要があると考えられる。
　したがって、遺伝子組換え技術によるものであっても新たに生み出された形質については、それぞれの生物の特性やリスクに基づいて、ケース・バイ･ケースで安全性の評価を行っていくことが重要である。

　組換えDNA技術の安全性に関する国際的な議論の歴史については、参考文献5)を参照のこと。